来春に開催される野球の国別世界一決定戦「ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）」は、米動画配信大手のNetflix（ネットフリックス）が日本国内で独占配信し、地上波放送が消える異常事態となった。一方、来年6月に開幕するサッカーのW杯北中米3カ国大会は、DAZNの全試合生配信に加え、NHK、日本テレビ、フジテレビの地上波放送が決定。国民が注目するビッグイベントの視聴環境に大きな格差が生まれた。広告最大手の電通の元社員で、早大スポーツ科学学術院の大井義洋准教授（56）に放映権獲得の攻防や今後の展望について聞き、2回に分けて明暗の要因を探った。

新興勢力のネットフリックスをはじめ“黒船”たちは「赤字」覚悟で独占配信を手に入れる。一方、日本の放送局にはハンディも存在する。近年の放映権の高騰には「失われた30年」や「円安」という、もう一つの要因が重くのしかかっていた。

失われた30年―。2025年は物価高が重大ニュースになっているが、日本は長らく物の値段が上がらない世界でも珍しい国だった。海外ではインフレが当たり前。それは、放映権料も変わらない。それに加え、現在は円安も加わる。

広告代理店が放送の権利を確保し、無料で日本の代表を応援する―。だが、その防波堤は日本の大人気スポーツ、野球でも決壊した。放映権料の高騰、円安、巨大テック産業の直接参入…。来春のWBCでは、その先に何が起きるのかを冷酷に示した。メガ企業のマネーゲームにより、国民的ビッグゲーム、英雄の大谷翔平が地上波から消える。
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